基礎講座、講演会

令和5年3月9日に食品表示基準が改正され，アレルギー表示が義務付けられている特定原材料に「くるみ」が追加されました。本講演では，食物アレルギーの表示制度及びその検査手法について「くるみ」の内容を交えてご紹介します。

ビタミンは，私たちの体の機能を正常に保つための必要な栄養素です。体内ではほとんど合成することができないため食事により摂取することが必要です。本講演では，ビタミンの種類とその特性，さらには食品中の定量分析法についてご紹介いたします。

ゲノム編集技術は、その可能性に大きな期待が寄せられているとともに、その先端性から懸念をもつ消費者等もいる。本講演では、ゲノム編集技術の概要とともに、ゲノム編集トマトやマダイ、フグなどの農林水産分野における利用や、今後期待される研究開発事例について紹介する。さらに、国内外のゲノム編集生物の取扱い方針を紹介することにより、適切な取扱い等について、考えるための情報を提供したい。

フードテックも、その拠り所は、遠い昔から蓄積されてきた人類の経験と知恵ではないでしょうか。ご先祖は多くの失敗も経験し、欠点は改善されて、新しい技術の開発を続けてきました。樹上生活をあきらめたご先祖は、より確実に食料を調達できるように、臨機応変の対応と工夫を続けてきました。これからも技術開発は続いて行きます。食品関連事業者は、「自らが食品の安全性の確保について第一義的責任を有している（食品安全基本法）」ことを忘れずに、「安全第一、品質第二、利益第三」で実用化を目指していただきたいと願っています。

近年，抗菌に対する関心が高まり，様々な抗菌加工製品が普及しています。さらに新型コロナウ
イルス感染症の流行から，抗ウイルス加工製品の需要も高まっています。本講演では日本産業規格
(JIS)や国際規格(ISO)に規定された抗菌・抗ウイルス加工製品の評価試験方法について，詳細・留
意点をご説明するとともに，業界団体の認証制度についてご紹介いたします。

微生物試験は食品の安全性を確認するための手段として重要であり，昨今はその検査結果の信頼
性の確保が求められています。本講演では，微生物試験における精度管理について基本的事項の説
明の他，外部精度管理にフォーカスして具体的な事例紹介とその活用についてご紹介いたします。

議題
１ 2022年度事業報告、収支決算報告承認の件
２ 2023年度事業計画、収支予算案承認の件
３ 役員改選に関する件
４ 本会の運営に関する件

我が国には、清酒をはじめとする伝統発酵飲料、醤油・味噌といった発酵調味料に加え、なれずし・いずし、塩辛、魚醤油等の様々な水産発酵食品が存在する。これらの発酵食品の製造においては、微生物発酵を効率よく導きつつ、同時に腐敗を防ぎ長期保存・長期熟成を可能とする技術が巧みに織り込まれている。本講演では、伝統発酵食品中における微生物の存在様式を紹介しつつ、その製造技術の発展とともに培われた微生物制御の詳細について紹介したい。

「腸内環境」や「腸活」といった言葉が広く知られているように、健康維持・増進における「腸」の重要性が注目されています。腸は食べ物を消化・吸収する臓器であり、健康という観点からは、古来より「医食同源」という言葉があります。さらに腸には、体内の半分以上もの免疫細胞が存在する免疫臓器でもあり、免疫に関連する様々な身体機能や健康状態に影響を与えています。これら食や免疫に加え、最近では腸内フローラとしても知られている腸内細菌も加えた「腸内環境」がこれからの健康科学を考えていくうえで重要になってきます。
本講演では、日本各地にお住まいの方を対象に行っている「食事などの生活習慣に関する調査データ」「糞便や血液など様々な生体サンプルの分析データ」「基礎研究によるメカニズム解明」を連動させた研究、さらには一般の方や多くの企業に参加いただき進めている社会実装や創薬、食品・ヘルスケア・個別化栄養アドバイスなどの開発について、最新の情報も含めて紹介したいと思います。

当財団では，複数の部門が分担・協働することで分析試験を実施しています。お預かりしたサンプルを均質化してそれぞれの部門に偏りなく分ける必要がある一方，汚染や変質がおきないようにする必要もあります。本講演ではサンプルを調製する際の注意すべきポイントをご紹介します。

令和4年8月30日，食品表示基準について（消食表第139号）の改正にて，食物繊維の分析方法に酵素HPLC法２(AOAC2011.25法)が追加されました。本講演では，サンプルに応じて適切な分析方法を選択いただけるよう，酵素-HPLC法２を中心に，国内で主に使用される各分析方法の特徴を解説致します。

研究開発部はJFRLにおいて唯一受託試験を担当しない試験部門として彩都研究所開設時に新設されました。当初の業務内容は，培養細胞を用いた機能性評価試験の開発でしたが，現在は幅広い分野の分析法開発等の研究に取り組み，その成果を内部への技術移管や学術論文等の形で示しております。本講演では，これまでの取り組みの一端をご紹介いたします。